循環型の社会構築を考え、総合的な環境事業に取り組む。

省資源、省エネルギーが問われる時代です。ムダなものをなくし、再利用を促す循環型の社会の構築は官民あげて取り組むことが大切です。そうした状況を踏まえて設けたのが環境関連事業部門です。

◉節水装置の普及で環境、コスト対策。
現在の主な取り組みは節水装置の普及です。水質汚染は環境問題のなかでもとりわけ重視されています。今までの節水装置は、取り付け後、水にボリュームが無くなり、使用感が悪くなる悪循環なものが殆どでしたが、弊社の取り扱う節水機器は、構造に工夫を重ね使用感を変えずに驚異的な節水率を達成し、コスト、環境負荷の軽減を実現可能とします。